サステナビリティ

堀場エステックの取り組み

堀場エステックは、堀場グループのサステナビリティの取り組みに加え、電子業界を中心としたサプライチェーンサステナビリティを推進する国際的なイニシアティブであるRBA(Responsible Business Alliance)行動規範に基づき、従業員の保護および健全なサプライチェーンの構築に取り組んでいます。
また、堀場グループの基本方針に加え、堀場エステックとして重要と判断した項目について独自の方針・目標を定めています。
活動状況はサステナビリティ委員会およびマネジメントシステムの定期レビューで確認・報告しています。
今後もESG目標および重点課題への取り組みを強化し、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。

環境負荷低減
RBAの取り組み
責任ある鉱物調達の取り組み

環境負荷低減

環境方針

ISO14001に基づくマネジメントシステムを運用し、環境関連法令の遵守及び、環境負荷低減の取組みを推進しています。
オゾン層破壊物質、エネルギー、GHG、天然資源の使用、廃棄物の削減に努めます。

環境目標

  • Scope 1, Scope 2:2030年 Net Zero 達成
  • Scope 3:2040年 Net Zero 達成
  • 水使用量:基準年を2023年とし2028年までに原単位5%削減
  • 廃棄物:原単位 前年度比 3%削減

環境データ

堀場エステックの温室効果ガス排出量

事業活動によるGHG排出量(Scope 1, 2)t-CO2e
  202320242025
Scope 1都市ガス/LPG116112129
社用車ガソリン302932
事業用ガス13,58715,0844,049
Scope 2購入電力4,0825,6222,589
Scope 1+Scope 2 17,81520,8476,799
前年度からの削減率-17%増67%減
自社以外のサプライチェーンにおけるGHG排出量(Scope 3) 
  202320242025
Scope 3Category 1購入した製品・サービス290,827296,162309,461
Category 2資本財3,91327,19615,649
Category 3Scope1,2に含まれない燃料およびエネルギー活動9579501,152
Category 4輸送・配送(上流)7,6388,3458,709
Category 5事業から出る廃棄物9214294
Category 6雇用者の出張223209210
Category 7雇用者の通勤649605606
Category 8リース資産(上流)Scope 1, 2に含めて計算Scope 1, 2に含めて計算Scope 1, 2に含めて計算
Category 9輸送・配送(下流)Category 4に含めて計算Category 4に含めて計算955
Category 10販売した製品の加工該当する活動なし該当する活動なし該当する活動なし
Category 11販売した製品の使用146,335140,945195,747
Category 12販売した製品の廃棄6677
Category 13リース資産(下流)該当する活動なし該当する活動なし該当する活動なし
Category 14フランチャイズ該当する活動なし該当する活動なし該当する活動なし
Category 15投資425413388
合計451,065474,973533,048
エネルギー使用量  MWh
 202320242025
電力13,84513,64115,496
再生可能エネルギー008,612
太陽光発電量4412
再生可能エネルギー使用率0055.6%
水使用量  m3
 202320242025
水使用量73,59371,98876,154
削減目標--原単位前年比1%削減
削減結果--7.0%増
廃棄物排出量  トン
 202320242025
有価物量87.989.096.8
リサイクル量138.4132.1116.8
中間処理量13.512.813.2
最終処分量1.51.41.4
最終埋立率0.63%0.60%0.62%
削減目標前年比5%削減前年比5%削減原単位前年比3%削減
削減結果5.1%減2.5%減2.0%減

RBAの取り組み

堀場エステックは、RBA行動規範への適合状況を確認するため、第三者機関によるVAP(Validated Assessment Program)監査を受審しています。
VAP監査では、労働、安全衛生、環境、倫理およびマネジメントシステムの5つの分野について評価が行われます。
阿蘇工場(熊本県)では、2026年9月にシルバー・ステータスを取得しました。

責任ある鉱物調達の取り組み

堀場エステックは、HORIBAグループの方針に基づき、人権や環境に配慮した責任ある鉱物調達に取り組んでいます。
紛争地域および高リスク地域に由来する鉱物の調達に伴う人権侵害や環境破壊などのリスクを防ぐため、経済協力開発機構(OECD)のガイダンスに沿って、サプライチェーンにおける
鉱物の調達状況を毎年調査し、リスクの把握と適切な対応を進めています。
詳細は、HORIBAグループの「責任ある鉱物資源調達への対応方針」をご覧ください。

HORIBAグループ企業情報