特別寄稿：潮目を迎えたエネルギー技術

*独立行政法人産業技術総合研究所
日本の全エネルギー消費は，2000年頃をピークとして漸減傾向にあるが，大規模集約系の多い製造業での減少幅に較べ，分散系である民生部門や運輸部門での減少幅が少なく，分散系需要の比率が高まっている。一方，CO₂排出量はエネルギー消費の減少ほど下がっておらず，再生可能エネルギーの比率を高めることが求められる。2012年の再生可能エネルギー全量固定価格買取制度により，太陽光発電の増加率は高まっており，再生可能エネルギーの増大に合わせて必要性の増す電力貯蔵技術やPower-to-Gasなどの蓄エネルギー技術を概観する。