HORIBAグループは、環境計測に関わるさまざまな分析・計測機器および周辺機器を社会に提供するとともに、各種環境法規制を遵守し、製品のライフサイクルに配慮した「環境適合製品」の開発に努める一方、生産活動においてもサプライヤーの協力を得ながら、省資源・省エネルギー化に地道に取り組んでいます。また従業員が環境問題に関心を持ち、会社周辺や河川の清掃・ごみ拾い、小中学校などへの環境出前授業、行政が呼びかける環境イベントなど、環境ボランティア活動に参加しています。 


2019年 環境への取り組み

2019年国内HORIBAグループの環境への取り組みは、2018年に引続き統合マネジメントシステム方針の下、安全で高効率なクリーンファクトリーを実現し、地球環境の保全に貢献することを目的に、省エネ・省資源活動を展開しました。

  1. エネルギー使用効率 2018年比1%向上
  2. 廃棄物削減につながる活動の展開

※統合マネジメントシステムについては、こちらをご参照ください。


省エネルギー・CO2排出削減への取り組み

2019年国内HORIBAグループの総CO2排出量は2018年に比べ1.0%増の15,805t-CO2で、総CO2排出量売上高原単位は2018年比8.7%増加の結果となりました。
また堀場製作所単体のCO2排出量は2018年に比べ11%増の8,756t-CO2、CO2排出量売上高原単位は2018年比10.2%増加の結果でした。
増加主因は業績向上に伴う、半導体関連子会社の設備稼働時間の増加です。今後もエネルギー監視システムを活用し、無駄のないエネルギー使用に努めます。

総CO2排出量推移

2019年度エネルギー使用比率 2019年 温室効果ガス排出量種別比率


エネルギー使用量

都市ガス使用量推移

*国内生産拠点には、堀場製作所 本社工場・びわこ工場、堀場エステック 本社工場・阿蘇工場、堀場アドバンスドテクノ 本社工場を含みます。

【ガス使用量の増減要因】
2016年はびわこ工場「HORIBA BIWAKO E-HARBOR」の本格稼働により、導入したガスコジェネレーションシステムに使用する都市ガスが増加しました。2017年にこのシステムの稼働を見直し、2018年に若干の増加がありましたが、2019年のガス使用量はガスコジェネレーションシステム導入後では最も少なくなりました。

電気エネルギー使用量推移

*国内生産拠点には、堀場製作所 本社工場・びわこ工場、堀場エステック 本社工場・阿蘇工場、堀場アドバンスドテクノ 本社工場を含みます。

【電気使用量の増減要因】
2016年は本社地区再整備事業に伴い、施設や設備の稼働率が低下したため減少しましたが、2017年、2018年は事業の伸長が大きく増加しました。
2019年の電気使用量は省エネルギー活動により前年と同等を維持することができました。省エネルギー活動は今後も継続し、さらなるエネルギー使用量削減に努力いたします。


物流におけるCO2排出量削減の取り組み

国内HORIBAグループでは製品輸送時のCO2排出量削減に取り組んでいます。
2004年に京都-東京間、2006年に熊本-東京間で鉄道輸送を導入し、2013年9月からは熊本-東京間を船舶輸送に切り替えました。
その結果、毎年総輸送量に対する鉄道・船舶の輸送率は約60%であり、全てをトラック輸送とした場合と比べ、毎年300〜400t-CO2の削減効果が出ています。
今後も他社との共同運送を実施するなど、より効率的な輸送に努めます。

2019年製品輸送中の輸送手段の利用割合 製品輸送量とCO2排出量

*算出法
トラック(チャーター便)・・・改良トンキロ法
トラック(混載便)・・・・・・従来トンキロ法
鉄道・・・・・・・・・・・・・輸送区間別貨物重量法
を基に算出

*国内生産拠点には、堀場製作所 本社工場・びわこ工場、堀場エステック 本社工場・阿蘇工場、堀場アドバンスドテクノ 本社工場を含みます。


用水使用と排水監視

国内HORIBAグループ2019年の用水使用量は、継続的に効率運用を心掛けながらも、業績向上に伴う活発な生産活動により、2018年比約13.6%増加し、売上高原単位使用量も約22.2%増加しました。
2020年も監視を行いながら効率的な使用に努めていきます。
一方堀場製作所の工場排水は、24時間排水監視システムによる連続監視を行っております。
2019年は京都市下水道排水基準を超える排水はありませんでした。

用水使用量推移

*国内生産拠点には、堀場製作所 本社工場・びわこ工場、堀場エステック 本社工場・阿蘇工場、堀場アドバンスドテクノ 本社工場を含みます。


排水測定項目と実測値推移

対象範囲:堀場製作所 本社・工場
(単位:mg/L)但しpHを除く *:検出限界値以下につき不検出

  規制項目 規制値 自主管理基準値 測定結果 最大値 検出限界値
      2017年 2018年 2019年  
環境項目等 pH 5~9 6.2~7.6 6.5~7.9 6.3~8.0 -
nーヘキサン抽出物質 30 21 6.2 5.2 4.6 0.5
フェノール類 1 0.3 0.06 0.02 * 0.01
3 0.9 0.200 0.210 0.040 0.002
亜鉛 2 1.0 0.630 0.340 0.150 0.002
溶解性鉄 10 3.0 0.08 0.13 0.05 0.01
溶解性マンガン 10 3.0 0.03 0.01 0.01 0.01
ニッケル 2 0.6 0.08 0.04 0.08 0.01
有害物質 ほう素及びその化合物 10 3.0 0.2 2.1 * 0.1
ふっ素及びその化合物 8 4.5 0.2 0.2 0.1 0.1
カドミウム及びその化合物 0.03 0.03 0.005 0.011 0.002 0.001
シアン化合物 1 0.3 * * * 0.1
鉛及びその化合物 0.1 0.07 * 0.010 * 0.01
六価クロム化合物 0.5 0.15 * * * 0.02
ヒ素及びその化合物 0.1 0.03 0.009 0.028 * 0.005
総水銀 0.005 0.0015 * 0.0006 * 0.0005
トリクロロエチレン 0.1 0.09 * * * 0.01
ジクロロメタン 0.2 0.14 * * * 0.02
四塩化炭素 0.02 0.014 * * * 0.002
1.1.1ートリクロロエタン 3 0.9 * * * 0.3

注)規制値は、京都市下水道排水基準を示す。


化学物質使用状況

2019年堀場製作所の化学物質使用総量(重量換算)は10.35tで、2018年と比べほぼ同量で横ばいの結果でした。
一方PRTR対象物質は法令に対応した把握を実施しており、2019年も法令上の報告対象である年間取扱量1トン以上(特定第1種は0.5トン以上)使用している物質はありませんでした。
今後もリスク低減に向けて、統合マネジメントシステムにのっとった活動の中で改善を図っていきます。

化学物質使用状況


主要化学物質取り扱い量推移

対象範囲:堀場製作所 本社・工場、びわこ工場、最先端技術センター
単位:kg

    年間取扱量 移動量 リサイクル量  
CAS No. 物質名(IUPAC) 2017年 2018年 2019年 2017年 2018年 2019年 2017年 2018年 2019年 主な用途
7664ー39ー3 フッ化水素酸 15 22 6 14 21 6 0 0 0 半導体用他
64ー17ー5 エタノール 500 1,184 936 157 189 199 0 0 0 部品洗浄他
67ー64ー1 アセトン 262 444 409 222 401 340 0 0 0 洗浄
507ー55ー1 HCFC-225 *1 28 42 43 6 23 26 0 6 6 溶媒/製品検査
62ー56ー6 チオ尿素 2 3 2 0 0 0 0 0 0 試薬製造
7439ー92ー1 はんだ 鉛 17 13 13 0 0 0 12 10 10 はんだ付け
7664ー93ー9 硫酸過水 108 112 100 108 112 100 0 0 0 半導体用
7722ー84ー1 過酸化水素水 59 84 42 41 68 42 0 0 0 液体計測他
1330ー20ー7 キシレン 95 34 20 24 34 19 0 0 0 半導体用、部品洗浄

*1 HCFC-225 :ジクロロペンタフルオロプロパン(製品名H-997 )
CAS No.:米国化学会のCAS(Chemical Abstracts Service)が管理している化学物質に固有の数値識別番号


2019年PRTR*1管理

対象範囲:堀場製作所 本社・工場、びわこ工場、最先端技術センター 取扱量10kg以上を対象
単位:kg

政令 No.*2     製品添加量 除去処分量 排出量 移動量  
物質名(IUPAC) 年間取扱量 製品出荷 中和・分解等 大気 排水 土壌 産業廃棄物 リサイクル 主な用途
300 トルエン 415.1 0.0 0.0 414.3 0.0 0.0 0.8 0.0 製品開発
80 キシレン 19.7 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 19.7 0.0 半導体用、部品洗浄
185 HCFC-225 *3 43.0 6.4 0.0 6.2 0.0 0.0 24.0 6.4 製品開発・検査
20 2ーアミノエタノール 17.8 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 17.8 0.0 半導体用 製造・検査
333 ヒドラジン 10.1 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 10.1 0.0 半導体用 製造・検査
30 直鎖アルキルベンゼンスルホン酸 *4 26.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 26.0 0.0 半導体用 製品開発・製造・検査
合計 531.7 6.4 0.0 420.5 0.0 0.0 98.4 6.4  

*1 PRTR法:特定化学物質の環境への排出量の把握等及び管理の改善の促進に関する法律
*2 政令No:特定化学物質の環境への排出量の把握等及び管理の改善の促進に関する法律施行令 別表第一の番号
*3 HCFC-225 :ジクロロベンタフルオロプロパン(製品名H-997 )
*4 直鎖アルキルベンゼンスルホン酸及びその塩(アルキル基の炭素数が10から14までのもの及びその混合物に限る。)


大気測定項目と実測値(排出口及び敷地境界線上)

対象範囲:堀場製作所 本社・工場

  監視項目 単位 規制値 測定結果 最大値
      2016年 2017年 2018年 2019年
排出口 硫酸 mg/m3 3 - <0.1 <0.1 0.70
フッ素 mg/m3N 5 - <0.5 <0.5 <0.5
塩化水素 Vol ppm 20 - <1 <1 <1
敷地境界線上 硫酸 mg/m3 0.03 - 0.01 0.01 0.01
フッ素 mg/m3 0.05 <0.01 <0.01 <0.01 0.02
塩化水素 Vol ppm 0.2 0.04 <0.02 0.06 0.02

注)規制値は京都府環境を守り育てる条例による
2016年の排出口測定は施設撤去により実施しておりません
2017年は本社内再整備に伴い測定項目を見直しました。


対象範囲:STEC本社工場

  監視項目 単位 規制値 測定結果 最大値
      2016年 2017年 2018年 2019年
排出口 硫酸 mg/m3 3 - 0.20 0.50 0.10
フッ素 mg/m3N 5 - <0.5 <0.5 <0.5
塩化水素 Vol ppm 20 - <1 <1 <1
窒素酸化物 Vol ppm 100 - <10 <10 <10
敷地境界線上 硫酸 mg/m3 0.03 - 0.02 0.01 0.02
フッ素 mg/m3 0.05 - <0.01 <0.01 <0.01
塩化水素 Vol ppm 0.2 - <0.02 0.1 <0.02
窒素酸化物 Vol ppm 1 - 0.058 0.039 0.039

注)規制値は京都府環境を守り育てる条例による


対象範囲:堀場製作所 びわこ工場(排出口のみ)

届出設備 監視項目 単位 規制値 測定結果 最大値
        2016年 2017年 2018年 2019年
コージェネ発電機 窒素酸化物 Vol ppm 600 73 133 50 52
ばいじん Vol ppm 0.05 <0.01 - - -
冷温水発生器 窒素酸化物 Vol ppm 150 16 19 16 18
ばいじん Vol ppm 0.01 <0.01 - - -
温水ボイラ 窒素酸化物 Vol ppm 150 33 38 29 37
ばいじん Vol ppm 0.10 <0.01 - - -

注)1 規制値は大気汚染防止法による
注)2 ばいじんの測定周期は5年ごと

大気有害物質の法規制基準を超えた事例は3年間ありません


廃棄物削減への取り組み

堀場製作所は2006年下期にゼロエミッションを達成しました。過去5年間もゼロエミッション状態を維持しています。また2013年以降は全ての国内生産拠点にゼロエミッションを拡大し維持しています。2019年も業績向上に伴い生産が増えましたが、廃棄物分別,削減活動により、廃棄物発生量は約5%減少しました。
今後もゼロエミッションの維持および廃棄物発生抑制に更なる取り組みを推進します。

廃棄物総発生量と売上高原単位

最終埋立率推移


環境負荷の全体像 ~マテリアルバランス~

国内HORIBAグループでは環境負荷の全体像をそれぞれのステージで把握するように努めています。2019年の環境負荷は業績向上に伴う活発な生産活動の中、省エネ・CO2削減活動により、CO2排出総量、売上高原単位ともに前年と同等となりました。今後も環境負荷抑制に継続的に取り組みます。

(1)環境負荷バランス

(2)生産拠点の環境負荷

グループ会社(生産拠点)

会社名 略称 所在地
ホリバ・インスツルメンツ社アーバイン工場 HII(Irvine) 米国(カリフォルニア)
ホリバ・インスツルメンツ社アナーバー工場 HII(AnnArbor) 米国(ミシガン)
ホリバ・インスツルメンツ社トロイ工場 HII(Troy) 米国(ミシガン)
ホリバ・インスツルメンツ社ピスカタウェイオフィス
旧エヂソンオフィス
HII(Piscataway)
旧Edison
米国(ニュージャージー)
ホリバ・インスツルメンツ社オースティンオフィス
ホリバ・インスツルメンツ社サンタクララオフィス
旧ホリバ/エステック社
HII
(Austin/
Santa Clara)
旧SHI
米国(テキサス)
米国(カリフォルニア)
ホリバ・ヨーロッパ社 HE ドイツ(オーバーウルゼル、ダルムシュタッド)
ホリバ・UK社 HUK イギリス(ノーザンプトン)
ホリバABX社 HMFR フランス(モンペリエ)
ホリバ・ジョバンイボン社 JYFR フランス(ロンジュモ)
ホリバ社 HA オーストリア(トゥールン)
堀場製作所 HOR 日本(京都)
堀場エステック STEC 日本(京都)
堀場アドバンスドテクノ HAT 日本(京都)
ホリバ・コリア社 HKL 韓国(京畿道)
堀場儀器(上海)有限公司 HSC 中国(上海)

グループ生産会社の環境負荷 2019年実績

  項目 / 地域 アメリカ
  グループ会社名(略称) HII
(Irvine)
HII
(AnnArbor)
HII
(Troy)
HII
(Piscataway)
HII
(Austin/
Santa Clara)
INPUT 電力消費量(MW・h) 682 759 2,500 1,048 889
都市ガス消費量(km3) 47 83 213 6
水資源使用量(km3) 4.9 6 3 15
燃料油・自動車燃料消費量(KL) 87 93 17
化学物質取扱量(t)
OA用紙使用量(t) 2.7 10.0 19.0 0.0 1.5
梱包材使用量(t) 3
OUTPUT 二酸化炭素排出量(tーCO2) 408 358 531 567 101
排水量 km3 4.9 1 3 15.0
廃棄物排出量(t) 27 39 40 98
従業員数(人) 180 130 85 186 79
  項目 / 地域 ヨーロッパ
  グループ会社名(略称) HE HUK
(Northampton)
HMFR JYFR HA
INPUT 電力消費量(MW・h) 1,724 407 2,971 4,922 38
都市ガス消費量(km3) 76 13 285 6
水資源使用量(km3) 3 1 25 17 0
燃料油・自動車燃料消費量(KL) 265 134 18
化学物質取扱量(t) 3 6
OA用紙使用量(t) 6.5 1.6 7.9 2.6 1.0
梱包材使用量(t) 6 311
OUTPUT 二酸化炭素排出量(tーCO2) 1,643 98 153 1,251 60
排水量 km3 2.7 0.5 16.9 0.1
廃棄物排出量(t) 99 27 621 148 6
従業員数(人) 642 185 599 348 29
  項目 / 地域 アジア
  グループ会社名(略称) HOR STEC HAT HKL HSC
INPUT 電力消費量(MW・h) 12,327 14,427 970 317 1,022
都市ガス消費量(km3) 1,139 49 46
水資源使用量(km3) 59.4 65.6 0.5 1.0 2.5
燃料油・自動車燃料消費量(KL) 48 20 20 70 10
化学物質取扱量(t) 10
OA用紙使用量(t) 21.4 4.0 3.6 1.2 0.2
梱包材使用量(t) 299 58 1.2
OUTPUT 二酸化炭素排出量(tーCO2) 8,756 6,318 732 146 384
排水量 km3 59.4 65.6 0.5 0.9 1.7
廃棄物排出量(t) 435 167 7.0 2
従業員数(人) 1,868 581 327 141 108

(3)非生産拠点の環境負荷

  拠点数および区分 セールスオフィス(12拠点) サービスステーション(26拠点) 研修所・保養所(2拠点)
  項目/年 2017 2018 2019 2017 2018 2019 2017 2018 2019
INPUT 電気消費量(MWh) 606 656 609 385 403 392 281 258 253
都市ガス使用量(km3) 1.3 1.3 1.2 3.0 2.2 1.5 0.3 0.3 0.4
LPガス消費量(km3) 0 0 0 0 0 0 16 14 15
燃料使用量(kL) 101.5 99.2 104.4 173.7 167.2 172.4
OA用紙使用量(t) 6.3 6.5 5.7 3.7 3.4 3.4
梱包材使用量(t) 1.4 1.2 0.9 4.7 4.9 8.1
OUTPUT 二酸化炭素排出量(tーCO2) 549 569 550 607 599 599 236 197 212
廃棄物総発生量(t) 37.5 56.6 35.6 36.9 43.6 38.2
セールスオフィス(12拠点) 東京、札幌、仙台、宇都宮、横浜、名古屋、豊田、浜松、大阪、高松、広島、福岡
サービスステーション(26拠点) 札幌、仙台、福島、宇都宮、市原、鹿島、つくば、川口、東京、国分寺、横浜、富士、浜松、豊田、名古屋、富山、四日市、大阪、姫路、倉敷、広島、山口、高松、福岡、大分、熊本
研修所・保養所(2拠点) 滋賀県高島、京都